JIBAN相談センター

発生した災害とその被害状況には、
地盤の状況が密接に関係しています。
お住まいの場所・地域の地盤情報や災害リスクを、
弊社サービスで再確認することを推奨いたします。
弊社のサービスをどのように活用したらよいか、
また、判明した災害リスクや住宅状況から
具体的にどのような対策ができるのかなど、
建築士・防災士の資格をもったスペシャリストが
無料にて相談対応いたします。
どのようなことでもお気軽にご相談ください。 

地盤ネットグループについて

地盤ネットグループは
安全な社会と暮らしのために
地盤調査・解析・補償を
専門に行う会社です。

地盤ネットグループは、
「生活者の不利益解消」という理念のもと、
住宅地盤の専門家として、
安心・安全な暮らしを支えています。
地震や豪雨などの自然災害が増える今、
家の“足もと”である地盤を正しく知ることは、
暮らしの安全を守る第一歩です。
私たちは、地盤の調査・解析から沈下修正工事、
液状化対策まで、培ってきたノウハウを活かして、
地盤に関する不安やお困りごとの解決に貢献します。
これから家を建てる方はもちろん、
すでにお住まいの住宅に対しても、
私たちのサービスを通じて
「今できる備え」をお手伝いできます。
地盤を通じて、未来の安心をつくる――
それが私たちの使命です。
地盤ネットは、
これからも一人ひとりの生活と住まいを
支える企業であり続けます。

多彩な事業内容

GROUND

地盤事業

住宅地盤の調査から解析・対策・補償までの一貫サービスをご提供。
不適切な工事を未然に防ぎ、建築主の安心を実現します。

地盤調査

デジタル耐震チェック

頻発する地震に備える為住まいの耐震と地盤の揺れやすさを
チェックします。

・独自技術「微動探査」で地震時の揺れやすさを測定
・防災科学研究所とのデータ解析にて耐震性を数値化
・数値に基づきメンテナンスや対策の提案可能

デジタル耐震チェックについて詳しくはこちらへ →

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地盤沈下修正工事
沈下修正工事に対応する専門組織を新たに設けました。
(株式会社グランリフト)
地盤安心マップ®
地震、浸水、液状化、土砂災害等の災害関連のマップを重ね合わせ、
災害リスクを可視化したもので、
「地盤データ」から、その土地の地歴や詳細情報がわかります。

地盤安心マップ®(無料)はこちらから →

地盤カルテ®

「地盤カルテ®」は、住所等を入力するだけで、全国どこでも5項目の地盤・災害リスクの指標について、各A4用紙1枚にまとめたレポートを無料でメールで受信できるサービスです。ハザードマップ等ではわかりにくい地盤・災害リスク情報について、各項目のスコアおよび合計スコアをわかりやすく点数化して表示していますので、専門的な知識がなくとも土地のリスク情報の概要を把握することができます。

地盤カルテ®(無料)はこちらから →

地盤カルテ®PLUS
地盤カルテ®PLUSは、地盤沈下撲滅に直結する腐植土層の有無確認や、
液状化判定に必要な土質採取・孔内水位測定も行います。

地盤カルテ®PLUS(有料)について詳しくはこちらから →

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実 績

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| 地盤ネットグループの地盤調査実績 |

| GROUP |

地盤ネットホールディングス株式会社

会社名
地盤ネットホールディングス株式会社
設立
2008年6月25日
代表者
代表取締役社長 荒川高広
資本金
4億9,116万円(2023年3月31日現在)
上場市場
東京証券取引所グロース
上場日
2012年12月21日
社員数
170名〔連結〕(2022年3月31日現在)

地盤ネット株式会社

会社名
地盤ネット株式会社
設立
2014年10月1日
代表者
代表取締役社長 石井大樹
資本金
3億800万円(2023年3月31日現在)

JIBANNET ASIA

会社名
JIBANNET ASIA CO.,LTD
設立
2013年12月30日
代表者
Hitoshi Tamashiro
資本金
2,100,000,000 VND
(2022年3月31日現在)

株式会社ハウスワランティ

会社名
株式会社ハウスワランティ
設立
2025年4月
代表者
代表取締役 近澤和人
資本金
1,000万円(2025年4月1日現在)

株式会社グランリフト

会社名
株式会社グランリフト
設立
2025年8月1日
代表者
代表取締役社長 伊東洋一
資本金
1,000万円(2025年8月現在)

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