社長挨拶

代表取締役 伊東洋一

地震を含めた地盤対策は、
従来の地盤改良工事だけでは防げない

地盤ネット社では2008年発足以来、日々約300件のSWS試験の受注と地盤セカンドオピニオンの受注を合わせると毎月約5000件、年間を通じて約6万件の地盤データの解析・対策提案を実施しています。

SWS試験(静的貫入試験)は、そもそも自然地盤を対象として地耐力を計測する試験方法でした。ただ昨今、現実的な宅地は、自然地盤+造成地盤であることが多く、自然地盤か人工の地盤かは見た目にはわかりません。人工地盤においては改良工事を実施したにもかかわらず不同沈下事故に至るケースもあることを目の当たりにしてきました。

人生100年時代に向けた中長期的な
住宅づくり「地盤適合耐震住宅」の普及へ

首都直下型地震、南海トラフ地震など発生確率が高まる今、有事の検討が重要です。地盤特性によっては建物への被害を増幅させる場合がありますので、地盤安心マップ(ビッグデータ)+SWS予測システム(AIデータ)+地震eye(物理探査データ)による3種類のデータを組み合わせて詳細な解析を実施、地盤特性を事前に把握することが重要と考えます。

建築計画は、地盤特性を考慮し地盤+基礎+上部構造が三位一体となる建築計画(構造計算、倒壊シミュレーション、耐震対策)を実施し、「地盤適合耐震住宅」を普及させることが、自然災害の脅威に対する我々の使命です。

地盤会社×住宅会社のプロとして新たなビジネスドメインへ

住宅の分野において耐震の取り組みについては、各社各様工夫をされていますが、地盤特性を知りそれに見合った耐震設計、家づくりがまだまだなされていないのが実情です。

地盤ネット社では2018年7月より住宅事業本部を立ち上げました。
地盤会社×住宅会社だからこそできるノウハウを駆使し、安心して住み続けられる家を世の中の標準とするため、地盤適合耐震住宅(新築)、地盤適合耐震リフォーム(改修)、ジバングー不動産(住み替え)の普及に努め、誰もが安心して「人生100年時代」を過ごせる住まいづくりとトータルサービス提案に努めてまいります。