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地震大国ニッポンで、いま求められている地盤適合耐震住宅™

東日本大震災や熊本地震など、大規模地震が頻発する昨今、安全な住まいづくりへの関心が一層高まるとともに、「地盤」にも大きな注目が集まっています。

地盤の特性を知ることからはじまる「地盤適合耐震住宅™」は、地盤の調査から、設計、補償まですべてトリプルで実施する徹底した安全対策により、安心して住み続けられる、地震に強い家づくりを追求します。

いつまでも安心して住み続けられる家。それが「地盤適合耐震住宅™」です。

2011年の東日本大震災、2016年の熊本地震による家屋倒壊の被害は、今後の住宅づくりに多くの教訓を残しました。

現地状況を調べてみると、ある地域内で倒れた建物と倒れなかった建物があり、その被害の差は「地盤の揺れやすさ」の違いが原因だとわかりました。

こうした事実から、より高精度な地盤の情報を得ることが重要になっています。

地盤ネットが提唱する「地盤適合耐震住宅™」は、地盤の特性を知ることからはじまる地震に強い安心な家づくりです。

STEP1
高精度な地盤調査を行い、地盤リスクを知る。
STEP2
その情報に基づいた耐震設計を行う。
STEP3
万が一の場合も安心な補償を提供する。

これら3つのステップによる一貫した地震対策を通して、ご家族の安心・安全を第一に、いつまでも安心して住み続けられる家づくりを追求しています。

地盤特性から考える調査・設計・補償の「3つのステップ」で、地震に強い家づくり

STEP1[トリプル調査]STEP2[トリプル設計]STEP3[トリプル補償]

STEP01 トリプル調査

「地震に強い家づくり」は、
家を支える地盤を知ることからはじまります。

トリプル調査

地盤特性を知る上で最も大切なのが、より高精度な地盤情報を得ることです。
「地盤適合耐震住宅™」では、3種類の地盤調査を組み合わせて実施。
まず、災害リスクに関する情報を独自に蓄積した「地盤安心マップ®PRO」で地盤と土地の事前情報を確認。
さらに、地盤の強度がわかる「SWS試験※」と、地震時の揺れやすさがわかる最新の微動探査システム「地震eye®」をセットで調査することにより、地震対策に必要な情報解析が実現できます。
地盤特性を知り尽くすことが、地震に強い家を設計する第一歩です。

※スウェーデン式サウンディング試験。ただし、SWS試験単独では調査結果が高止まりすることがあります。
また、地盤の揺れやすさが測定できないため、有事の不同沈下事故を防ぐことはできません。

  • 1
    事業者向け「地盤安心マップ®PRO」で地盤の災害リスクが事前にわかります。

    40項目以上の地盤と土地の情報をわかりやすく見える化した「プロのためのデータベース」。
    埋立地などの地歴や災害履歴、自治体発表の液状化ハザードマップ、さらに、過去に地盤改良工事を行ったかどうかまでわかります。安全な土地選びに役立つ情報が瞬時に手に入ります。

  • 2
    「iGP®」による従来の「SWS試験」で地盤の強さがわかります。

    家は、大切な家族との暮らしを守る場所。それを支える地盤の強さを調べるのが「SWS試験」です。
    地盤改良工事が必要かどうかなど軟弱地盤に対する適切な評価ができ、建物が自重で傾いてしまう不同沈下などの被害を未然に防ぎます。また、地震時の液状化リスク評価に役立つ情報が得られます。

    業界最新鋭の全自動デジタル地盤調査機「iGP®」の特徴
    ●JIS規格に準拠した整合性●完全フルオートメーションで転記ミスやデータ改ざんを根絶●クローズドシステム採用により情報漏洩対策も万全
  • 3
    微動探査システム「地震eye®」で地盤の揺れやすさがわかります。

    地震時に地盤がどれくらい揺れ、建物にどのような影響を与えるのか。地盤の揺れを数値で見える化するのが、微動探査システム「地震eye®」です。
    敷地単位のピンポイントで調査ができるため、より正確でムダのない地震対策を講じることが可能になります。

    ●地盤ネットは、微動探査に関し国立研究開発法人 防災科学技術研究所、および白山工業株式会社と産学連携研究を進めています。●微動探査(微動アレイ)は、防災科学技術研究所にて国際特許出願中の新しい測定技術です。●「地震eye®」とは、微動探査技術を使った、独自の調査・解析手法です。

STEP02 トリプル設計

耐震性や安全性を徹底的に追求しながら、
自由度の高い家づくりをご提供します。

トリプル設計

「地盤適合耐震住宅™」では、高精度な地盤データをベースに、建物の安全性を確保する構造計算や最先端のシミュレーションソフトによる耐震性能の検証、高耐力壁や制震ダンパーを効果的に取り入れた耐震設計など、設計の段階から耐震性や安全性を追求しています。

過剰な地震対策を行わずコストを抑えることができ、その分、お客様のこだわりや想いに寄り添った自由度の高いデザイン・プランニングも可能になりました。

そこに暮らす楽しさや快適さも叶える理想の住まいを実現します。

  • 1
    構造計算を全棟で実施して地震に対する安全性を向上します。

    住宅の頑丈さを知るために不可欠でありながら、一般的な木造住宅では省略されることの多い「構造計算」を全棟で実施。
    建物形状の違いなどを考慮しながら1棟ごとの安全性を確保すると同時に、大開口部や高天井、ビルトインガレージなど 多彩で自由な空間を創造することができます。

    提供 : 工務店フォーラム
  • 2
    耐震解析ソフト「wallstat」を活用して耐震性能の信頼性を確認します。

    「wallstat」は、実物大の家を振動させる実験と同等の耐震シミュレーションがPC上で行えるソフトウェア。
    これまで積み重ねてきた耐震設計や構造計算の実力を解析して地震に対する強さを確認し、すべての家に精度の高い耐震性能をご提供します。

  • 3
    「高耐力壁+制震ダンパー」の相乗効果で安全性をさらに高め、空間設計への対応力を広げます。

    高耐力壁は通常より壁倍率(建築基準法で定められた耐力壁の強度をあらわす数値)が高いため、少ない壁量でも耐震等級3が取得可能。
    さらに、軽量・コンパクトな制震ダンパーの併用により、設計の自由度を狭めることなく地震の揺れを吸収・抑制します。接合部や壁などの損傷も防ぎ、建物の長寿命化に貢献。優れた耐震力と制震力によって、明るく開放的な空間を実現します。

    V型アームと高減衰ゴムが高い変形抑制効果を発揮。

STEP03 トリプル補償

「地震による地盤事故までカバーする
幅広い新サービスで、
確かな“安心”
トリプルでお約束します。

トリプル補償

新築の時点で安全と判定された地盤でも、周辺環境の変化や自然災害の影響など、年月の経過とともに変わる可能性があります。
「地盤適合耐震住宅™」では、いつまでも安心して暮らせる幅広いサービスをご用意。地盤調査の結果に応じて受けられる3つの補償が、家族の暮らしを守ります。
さらに、地盤ネットが提供する定期点検やメンテナンスなどを活用することで、万一の災害に対する備えを、よりいっそう確かなものへと高めることができます。

  • 1
    安心の定期点検・補償を長期にわたり提供できる地盤ロングライフ補償®制度

    地盤ネット社で補償を付けた物件には1棟ごとに「地盤品質証明書」を発行。
    初期補償として、万が一不同沈下が発生した場合には、お引渡し日より数えて20年間・最大5,000万円まで建物の損害等を賠償します※。以降は、定期点検(有料)を受けることで、10年毎、生涯にわたり補償更新が可能です。
    10年毎の定期点検は、建築士資格を有する地盤インスペクター®によって行われます。
    点検後、最新の地形や土地履歴、近隣データなどから検討した「地盤スクリーニングレポート」を発行。現在の状態を正しく知ることで、安心して長く住み続けることができます。

    ※地震による損害は補償対象外。

    地盤品質証明書
    補償期間/点検時期
    対象物件の修復費用
    ● 地盤ネット社は、2012年に株式を公開(東証マザーズ)。
    上場企業として決算内容・財務内容を報告、損保会社とのバックファイナンス体制を構築しました。
  • 2
    震度5強までの地震液状化補償地震eye®補償

    「地盤適合耐震住宅™」限定の特約として、震度5強までの地震による液状化の不同沈下事故被害を補償。
    新築時、「SWS試験」に加え「地震eye®」の調査・検討を行うことで、調査の精度を向上。平時から有事までカバーした「地盤総合判定書」の発行を裏付けとして従来は免責事項となっていた地震災害での地盤補償※を実現しました。

    ※補償金額には限度があります。詳細はお問い合わせください。

    地盤総合判定書
    対象物件の原状回復費用
  • 3
    震度6強以上の震災時支援サービス(お申し込み制)地盤ネット倶楽部

    一般的な地盤補償では免責となる想定外の被害が発生した時こそ、大きな“助け”になりたい。「地盤ネット倶楽部」は、地盤ネット社の強い想いを形にした、震度6強以上※の地震の際の緊急支援サービスです。
    地盤ネット社が地盤品質証明書を発行した物件にお住まいの方を対象に、さまざまな被害について情報面・資金面両方からしっかりと支え、生活再建へ向けた第一歩をサポートします。

    ※地盤ネット社が定める震度観測点において震度計が震度6強以上を指した場合。

    震災時支援サービス

    有事には、地盤と住宅の復旧支援や家屋補修サービスをご提供。地盤に起因する住宅の損害(沈下・傾斜)や復旧についての相談、各種手配代行、それに関わる費用の一部支援等まで、さまざまなサポートを受けることができます。
    地盤ネット社の全国フランチャイズ網や専門家のネットワークにより、災害時におけるいち早い対応が可能に。

    年度内補償総額

    ※全国を13エリアに区分して、各エリアで当社が指定した震度観測点において震度6強以上の地震を観測した際に、各エリア毎に支払限度額を設定しております。また、この金額は、同一地震によって複数エリアで震度6強以上の地震を観測した際は、1災害あたり3億5千万円を限度として支払われ、各個人へ支払われる限度額ではありません。

    地盤ネットグループでは、海外再保険子会社による保険スキームを構築しています。

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