今すぐ無料判定！
※住所を入力して送信ボタンをクリックするとカルテ作成画面に移動します。
※アクセス集中により、一時的につながりにくいこと、検索が混みあうことがあります。
地盤カルテが正しく出力されない場合は、お時間を置いてお試しいただくか、地盤安心マップ上から地図を移動してご利用ください。
地盤カルテ®の使い方
- ①調べたい土地の住所を入力して送信ボタンを押します。
住所： - ②地盤カルテ®作成画面に切り替わりますので、必要事項を入力してください。
- ③入力した住所と表示されている地図が若干ズレている場合がありますので、地盤カルテ®作成場所まで地図の中心位置を移動してから、送信ボタンを押してください。
- ④数秒で、指定のメールアドレスに地盤カルテ®が届きます。
地盤カルテ®の見方
申込から数秒後には、ご指定のメールアドレスに「地盤カルテ®」が届きます。指定した土地の総合評価が、「○○点/100点」で表示されますので、誰でも簡単に土地の状態が分かります。
地盤カルテ®の診断項目
- A.改良工事率
- 対象地より3km圏内の当社判定による改良工事率を20％きざみで5段階に区分して評価しています。
- B.浸水リスク
- C.地震による揺れやすさ
- D.土砂災害リスク
- 土砂災害危険箇所と対象地との距離から、リスクを1、3、5の3段階で評価しています。
総合評価は、上表のA～Eの各評価に基づいたスコアを合計したものです。評価 スコア A.改良率 B.浸水リスク C.揺れやすさ D.土砂災害リスク E.液状化リスク 1 20 1:とても低い 1:ない 1:小さい 1:小さい 1:ない 2 15 2:低い 2:低い 2:中位 ― 2:低い 3 10 3:中位 3:中位 3:やや大きい 3:中位 3:中位 4 5 4:高い 4:高い 4:非常に大きい ― 4:高い 5 0 5:とても高い 5:評価対象外 5:評価対象外 5:大きい 5:評価対象外 - E.液状化リスク
- 土地条件図（同図カバーエリア）、または自然環境条件図（土地条件図カバーエリア外）にて、国土地理院が自治体のハザードマップを作るために作成したリスク区分を参考として地形区分からリスク区分、各スコアを算出し、それぞれ5段階で評価しています。
※出展：国土地理院技術資料「土地条件図の数値データを使用した簡便な災害危険性評価手法」http://www1.gsi.go.jp/geowww/landcondition/manual.pdf
地盤カルテ®とは
「地盤カルテ®」は、住所等を入力するだけで、全国どこでも改良工事率、浸水リスク、地震による揺れやすさ、土砂災害危険リスク、液状化リスクの5項目の地盤・災害リスクの指標について、各A4用紙1枚にまとめたレポートを無料でメールで受信できるサービスです。
ハザードマップ等ではわかりにくい地盤・災害リスク情報について、各項目のスコアおよび合計スコアをわかりやすく点数化して表示していますので、専門的な知識がなくとも土地のリスク情報の概要を把握することができます。
地盤カルテで土地の価格の情報を確認
近隣の公示地価：地価情報を集約している国土交通省の地価公示・都道府県地価調査のデータより、地盤カルテを発行したい地点の近隣（10km以内でクリックした地点から近い公示地点のもので、工業専用地を除く）の公示価格を参考情報として掲載しています。
対象地の用途地域：国土交通省の国土数値情報（用途地域データ）より、クリックした地点の用途地域（住居、商業、工業など市街地の大枠としての土地利用を定める区分）を示します。その他、近隣の公示地点の用途地域、カルテ発行地点から公示地点までの距離などが表示されます。
より活用される地盤情報へ
地盤や地盤災害に関する情報は、多数公開されていますが、専門的な知識のない消費者は勿論のこと不動産会社にとっても分かりやすい情報にはなっていませんでした。そのため、公開された情報は十分に活用されておらず、結果的に、地盤・地盤災害の情報が乏しいまま土地売買をしていたところに問題がありました。
気象情報を例にすると、天気図を見ても生活者はその内容を読み取り、そこから天気を推測することはできません。しかし、天気予報として降水確率などで目安を示すことで、情報を活用することができることと似ています。専門的な情報を天気予報のように分かりやすくしたものが「地盤カルテ®」です。
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